メリットだらけのiDeCo(イデコ)ですが、デメリットあります。
それは老後資金をしっかり確保するための裏返しでもあるのですが、確認してみましょう。
iDeCo(イデコ)のデメリットは大きく3つ考えられます。
- 60歳になるまで引き出せない!
- iDeCo(イデコ)専用口座の開設、維持に手数料が徴収される!
- 受取り時に課税される!
60歳になるまで引き出せない!
これは結構つらいですね。iDeCo(イデコ)は、老後資金を蓄えるため年金です。途中で引き出せてしまうと意味がありません。また、長期運用して大きく育てることも目的ですから、iDeCo(イデコ)で運用しているお金は、60歳になるまで引き出すことができない設計となっています。
銀行定期預金や一般的な投資信託の場合、解約して現金化することができます。でも、iDeCo(イデコ)では、解約して現金化するということができません。
ただし、万が一の場合は、積み立てを停止することはできます。
ここでもう一度、iDeCo(イデコ)の目的を考えてみましょう。そう、それは老後資金を蓄えるということです。そう考えるなら、途中で現金化できないのは、デメリットでありながらも、計画的な老後資金の資産形成のためには大いに役立っている思えるのではないでしょうか。
iDeCo(イデコ)専用口座の開設、維持に手数料が徴収される!
iDeCo(イデコ)では、銀行や証券会社等でiDeCo専用口座を開設する必要があります。その口座開設に開設手数料として一律2,829円の手数料が掛かります。どの銀行や証券会社であっても差がなく、一律に制度として同じ水準の手数料が定められています。
また口座維持手数料も掛かります。このiDeCo口座維持手数料は、金融機関によって金額に差があります。一番安いところで、月171円、高いところで月629円になります。1ヶ月で458円も差があります。長期で運用する制度のなので、どの金融機関を選ぶかはとても大切です。
受取り時に課税される!
iDeCo(イデコ)メリットの「3.受け取るときも大きな控除がある!」ところでも触れましたが、iDeCo(イデコ)は年金制度です。一般的に年金は受け取るときに税金がかかってしまいます。
一時金であれ、年金の形であれ、受取り時に課税されます。それはデメリットといえばいえますが、一時金なら、退職所得控除、年金なら公的年金等控除の対象になりますから、税金の負担が軽くなる(場合によっては非課税になる)ので、ここでも制度上の工夫が施されています。