iDeCo（イデコ）のメリットやiDeCo（イデコ）のデメリットの記事で、iDeCo（イデコ）のメリットとデメリットを説明しました。
iDeCo（イデコ）のメリット・デメリットを比較して、どう感じましたか？
確かに、60歳まで引き出せないというデメリットもあります。
しかし、デメリットと比較にならないくらいの大きなメリットがiDeCo（イデコ）にあることが理解できたのでないかと思います。
老後の資産形成を政府が応援するための制度がiDeCo（イデコ）です。iDeCo（イデコ）をやらないと国から応援してもらえないのと同じことなので、毎月の最低金額の5,000円からでもよいので始めてみましょう！
でも、「始め方がわからない」方もいらっしゃると思います。
そこで、これから順を追ってiDeCo（イデコ）の始め方をご説明します。
以下がiDeCo（イデコ）の申し込みから受け取りまでの流れです。
- iDeCo（イデコ）専用口座を作る金融機関を選ぶ
- iDeCo（イデコ）専用口座を開設する
- 毎月の積立金額（拠出額）を決める
- 運用する商品を選ぶ
- 60歳以降に受け取る
iDeCo（イデコ）専用口座を作る金融機関を選ぶ
iDeCo（イデコ）を始める際にまず初めに金融機関をどこにするかを決めなければなりません。
この金融機関は運営管理機関と呼びますが、金融機関の選定次第で将来の資産形成に大きな影響を与えますので、どこの金融機関のするのかは重要なポイントになります。
iDeCo（イデコ）の口座が開けるのは1人1金融機関のみで、銀行や証券会社などから選ぶ必要があります。たくさんの日本にはたくさんの金融機関があるので、迷ってしまいますよね。選ぶ目線は3つです。
- 毎月かかる手数料が安い
- 使いやすくサポート体制が充実しているか
- 商品ラインナップは適切か
以上の要件を考えるとiDeCo（イデコ）の金融機関はネット証券一択となります。
口座開設手数料は、どの金融機関でも同じ2,829円ですが、月々の維持手数料が金融機関によって異なります。毎月かかってきますから、安い金融機関すなわちネット証券を選ぶ方がお得です。
またネットで培った利便性は、他の銀行や証券会社のはるか上を行っています。サポート体制は店舗がない分しっかりしています。商品ラインナップも充実していますので、ネット証券を選ぶのが合理的です。
下の記事でiDeCo（イデコ）の金融機関の選び方をランキング形式で紹介していますので参考にしてみてください。
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iDeCo（イデコ）専用口座を開設しよう！
銀行や証券会社などの中から 運営管理機関 を選んだら、iDeCo専用口座を申し込みましょう。
iDeCo（イデコ）の口座開設の流れは以下の通りです。大体1カ月から2カ月かかります。
- 金融機関から申込書類一式を取り寄せる
- 申込書に記入して返送する
- 加入審査
- 審査完了後、個人型確定拠出年金確認通知書が到着
- 初期設定・運用開始
別の記事でiDeCo（イデコ）の 口座開設 の流れを詳しく紹介する予定です。参考にしてみてください。
毎月の積立金額（拠出額）を決める
60歳まで、毎月あなたの決めた一定額（5,000円以上）を積み立てましょう。積立額は途中で変えられます。引き落としを止めることもできます。積立額の上限も加入者の年金種別によって定められています。
毎月の掛け金が全額所得控除されるという税制上の大きな優遇措置があるので、上限いっぱいに積み立てたいところですが、まずは無理のない範囲内で始めることが肝心です。
資産形成は長期にじっくり取り組むもの。心の余裕が大切です。
iDeCo（イデコ）は加入者の職業（国民年金年金種別）ごとの拠出限度額が異なります
| 職業等（国民年金種別） | 拠出限度額（月額） | 拠出限度額（年額） |
|---|---|---|
| 自営業者（第1号被保険者） | 6万8,000円 | 81万6,000円 |
| 勤務先に企業年金のない会社員（※1） | 2万3,000円 | 27万6,000円 |
| 企業型DCに加入している会社員（※1） | 2万円 | 24万円 |
| 確定給付年金と企業型DCに加入している会社員（※1） | 1万2,000円 | 14万4,000円 |
| 確定給付年金のみに加入する会社員（※1） | 1万2,000円 | 14万4,000円 |
| 公務員など（※1） | 1万2,000円 | 14万4,000円 |
| 専業主婦/夫(第3号被保険者) | 2万3,000円 | 27万6,000円 |
| ※1：第2号被保険者 |
商品を選ぼう！
iDeCo（イデコ）は、積み立てたお金を自分で選んで運用します。運用先は、投資信託・定期預金の中から選びます。
手数料や商品の特性などを考え併せて決めましょう。
選び方のコツについては、また別の記事で説明します。
金融機関の窓口でも相談に乗ってもらえますが、支店のある金融機関ではその金融機関でiDeCo（イデコ）の口座を持っていないと相談を受け付けてくれません。
それに信じられないことですが、受付の担当者のレベルによっては、イデコことを何も知らいない者もいるんです。
たらい回しにされることもあり、自宅や勤務先の近所の銀行や証券会社で相談することはお勧めできません。
ネット証券であれば、つながりやすいコールセンターや分かりやすい商品選定ツールが用意されています。
iネット証券やネット銀行のコールセンターに電話するかメールやチャットで相談してみましょう。
それでも納得できないことや分からないことがあれば、そのままにしないで、プロのファイナンシャルプランナー（FP）に相談してみるのもいいかもしれません。
60歳以降に受け取ります。受け取り方法は、有利なものを。
iDeCo（イデコ）の受取り方には、「年金」「一時金」「年金と一時金の組み合わせ」の3種類があります。
受け取るとき（給付時）には税金がかかる場合があります。
どの受け取り方を選択するかによって、受取時に課税される税金の計算方法が異なるのです。当然、選択のし方によって手元に残る額が変わってきます。
まだ、先のことだと思いますが、受取る時に慌てて判断して後悔することのないよう、今から注意点について調べておくと安心です。
大まかには、給付を年金として分割して受取る場合は「雑所得」として取り扱われ、一時金として一括で受取る場合は「退職所得」として取り扱われます。
iDeCo（イデコ） は、どの金融機関を選ぶのか、どの商品を選ぶのか、月々の金額をいくらにするのか・・・などなど決めなければならないことがいっぱいです。
面倒くさく、不安になったりするかもしれません。ここでは、いろいろな iDeCo（イデコ） 情報をまとめていますので、ぜひ参考してみてくださいね。