すでにあるiDeCo(イデコ)口座の金融機関の変更はできる?

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イデコの金融機関の変更
keisei

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こんにちは! 管理人のkeiseiです。
金融機関で働く50代のしがない中間管理職です。
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いったん始めたiDeCo(イデコ)の金融機関は変更できないって思い込んでいませんか?

 

iDeCo(イデコ)は60歳まで引き出すことができませんが、途中で金融機関を変更することができるんです。

iDeCo(イデコ)の金融機関の変更のことを、「乗り換え」や「移管」と呼びます。

iDeCo(イデコ)の金融機関の変更、つまり、「乗り換え」「移管」の方法

すでにiDeCo(イデコ)の専用口座を持っている方が、ほかの金融機関に専用口座を変更を希望する場合は、以下の手順で進めて下さい。

iDeCoの「乗り換え」「移管」の手順
  1. 変更希望先の金融機関に資料請求する
  2. 資料の中にあるiDeCo(イデコ)の「加入者等運営管理機関変更届」などの書類に必要事項を記入する
  3. 「加入者等運営管理機関変更届」を届いた資料に同封されている封筒で返送する

手順としては、まず変更希望先の金融機関に資料を請求します。

そして、届いた資料にあるiDeCo(イデコ)の「加入者等運営管理機関変更届」などの必要書類を提出すれば、簡単に変更が完了します。

 

手続きは新しい金融機関に書類を提出するだけです。

今までの金融機関には手続きは不要で「乗り換え」ができてしまうので、気分的に楽ですね。

iDeCo(イデコ)金融機関の「乗り換え」「移管」のデメリット

iDeCo(イデコ)の金融機関の変更は簡単にできるんですが、デメリットがいくつかあります。

金融機関の「乗り換え」「移管」のデメリット
  1. 移管の手数料がかかる
  2. 投資銘柄によっては信託財産留保額(手数料のようなもの)が発生する
  3. 投資銘柄によっては、「乗り換え」「移管」時に一旦資金化(売却)する必要がある

iDeCo(イデコ)金融機関の変更には手数料はかかってしまいます。

更に、「乗り換え」するためには、現在までに積み立てた資産をいったん、資金化しなければなりません。

 

相場の状況によっては損失が出てしまうかも知れません。

そして、銘柄によっては、資金化すなわち売却に伴う信託財産留保額が発生する場合もあります。

できるだけ「移管」せずに済むよう、最初に金融機関を決める際には、熟考しましょう。

 

以下の二つの記事を参考にiDeCo(イデコ)の金融機関をしっかり選んで下さいね。

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